概要
通信販売と感慨
通信販売業を規制する、特定商取引に関する法律（特定商取引法、旧訪問販売法）での通信販売の定義は、販売業者又は役務提供事業者が郵便等（郵便、電話、フアクシミリ、電報、郵便振替、銀行振込など）により売買契約又は役務提供契約の申込みを受けて行う商品若しくは指定権利の販売または役務の提供となっている。なお、一般的な意味の通信販売において、事業者・消費者双方が用いる媒体は次のとおりとなる。テレビ・ラジオの既存局、あるいはCSやケーブルテレビなどに設置された専門チャンネル。CM、テレビショッピング、ラジオショッピング、インフォマーシャル。
代金の支払いのタイミングには、先払いと後払いがある。先払い（前払い）は、消費者が注文にあわせて代金を支払い、販売者が支払いを確認次第商品を発送する順序である。後払いは、注文後ただちに販売者から商品が発送され、到着後に消費者が代金を支払う順序である。現金もしくはクレジットカードで決済する場合、商品に同封された用紙に記入し、金融機関やコンビニエンスストアを通じて販売者の口座へ送金する方法か、配達時の運送業者による代金引換サービスを用いる。このほかの手段には、金融機関の口座間での振込、現金書留などがある。また、業者や商品によっては分割払いが適用されている場合もある。
日本では1876年（明治9年）のアメリカ産トウモロコシの種の通信販売が最初といわれている（津田仙が創刊した「農学雑誌」において）。大正時代には野間清治の経営する講談社の代理部が同社発刊雑誌の広告を通じて通信販売を行った。対象商品は雑誌だけでなく、生活用品・雑貨、家具、果ては清涼飲料水・どりこのに代表される食品や化粧品・薬品など、多岐に渡った。配達は主に同社少年部（日本全国から募集され、約30倍前後の高い競争率をくぐり抜けて採用された小卒男子児童による修養教育としての勤務部署）所属の社員見習いの者が自転車やオートバイで行った。
通信販売については、不当景品類及び不当表示防止法（景品表示法）などの、商取引に関する一般的な法律以外に、特定商取引に関する法律（特定商取引法）の適用を受け、商品に限らず販売業者などの各種情報の表示が規定されている。ただし、訪問販売で規定されているクーリングオフは、広告で返品に関する規定が明示されていない場合を除き適用されない（業者によっては商品到着後の返品を受け付ける場合もある）。購入前に返品に関する文言をよく理解しておくことが望ましい。
パンの通信販売
インターネットの通信販売やブログの紹介でも各種各商品さまざまあるが、中でもとりわけ食品の通信販売は最もニーズも高く、世間一般に普及した物品の一つと言っても良いだろう。家にいながら、全国各地の美味しいグルメを堪能できるということは、一昔前までにはあまり考えができないことであった。もちろんインターネットの発展も寄与しているが、それにも付けて通販業者の努力も大きいといえる。一般的にはあまり日持ちがしなかったり、持ち運びが大変な（例えば果物）食品も難なく運べるようになった。その中でも各地の出来たてパンの通販は人気を得ている。美味しいパンを、家庭で簡単に楽しめるようになった裏には、関係各者の弛まない努力が続いているからである。